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お酒は、食事や人との交流を楽しむ文化の一つとして、多くの人に親しまれています。一方で、飲み方によっては健康や生活にさまざまな影響を及ぼすことがあります。厚生労働省は「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表し、お酒との付き合い方を見直すためのポイントを紹介しています。
飲酒の影響には個人差があります
アルコールの影響は、飲む量だけで決まるものではありません。年齢、性別、体質などによって、お酒の影響は大きく異なります。
高齢者は体内の水分量が減るため、若い頃と同じ量を飲んでも酔いやすくなり、転倒や骨折のリスクが高まります。20歳代は脳が発達の途中にあることから、多量の飲酒による健康への影響が懸念されています。
女性は一般的に男性より体内の水分量が少なく、分解できるアルコール量も少ないため、アルコールの影響を受けやすいとされています。また、体質による分解酵素の働きの強弱によって、少量の飲酒でも顔が赤くなったり、動悸や吐き気が起きたりすることがあります。
目安になる飲酒量
ガイドラインでは、生活習慣病のリスクを高める飲酒量として、1日当たりの純アルコール摂取量で男性40g以上、女性20g以上という目安を示しています。純アルコール量は「飲酒量（ml）×アルコール度数（％）÷100×0.8」で算出でき、例えばビール500ml（度数5％）では約20gになります。自分の飲酒量を把握する際の参考にしてください。
健康に配慮した飲み方とは
厚生労働省では、次のような飲み方を勧めています。
- 自分の飲酒量を把握する
- あらかじめ飲む量を決める
- 飲酒前や飲酒中に食事をとる
- 水を飲みながら飲酒する
- 週に飲まない日を設ける
一方で、避けたい飲み方として次が挙げられています。
- 一気飲みなど急いで飲む多量飲酒
- 他人への飲酒の強要
- 不安や不眠を解消するための飲酒
- 病気で療養中や服薬後の飲酒
- 飲酒中や飲酒後の運動、入浴
なお、飲酒運転や20歳未満の飲酒は法律で禁止されています。妊娠中の方や体質的にお酒を受け付けない方は、飲酒を控えてください。
「飲み方が変わった」と感じたら
飲酒量が少なくても、お酒との付き合い方に変化が現れることがあります。飲む量を減らそうと思っても減らせない、飲酒が原因で仕事や家庭に影響が出ている、お酒が生活の中心になっている。このような状態が続く場合は、アルコール依存症などの可能性も含め、一度専門機関へ相談することが大切です。
アルコール依存症は、本人の意思の弱さではなく、適切な支援によって回復を目指すことができる病気です。
一人で抱え込まず、相談という選択を
特定非営利活動法人ジャパンマックでは、アルコールをはじめ薬物、ギャンブルなど依存症からの回復を支援しています。
「まだ相談するほどではない」と感じていても、お酒との付き合い方が気になり始めた段階で相談することは早すぎることではありません。本人だけでなく、ご家族からの相談も受け付けています。早めの相談が、回復への第一歩につながる場合があります。
参考
- 厚生労働省「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_38541.html）
- 厚生労働省「みんなに知ってほしい飲酒のこと（広報資料）」（https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/001368730.pdf）